2022年5月7日、TerraのステーブルコインUSTが1ドルとの連動を失いました。6日後、LUNAは87ドルから0.00005ドル未満まで下落し、USTは20セントとなり、時価総額は約450億ドル消失しました。USTは何年もの間、ステーブルコインと呼ばれていました。しかし、安定しておらず、振り返ればコインと呼べるものですらほとんどありませんでした。
その10か月後、2023年3月11日の週末、Circleは現金準備金のうち33億ドル(流通量の約8%)が破綻したSilicon Valley Bankに拘束されていると公表しました。これを受け、USDCは約0.87ドルまで下落しました。準備金は存在していましたが、償還の仕組みは週末の間停止していました。それでもペッグは崩れました。
この2つの出来事は、通常「ステーブルコインは崩れることがある」という同じ話として語られます。しかし、同じ話ではありません。USTが破綻したのは、設計が自己強化的で、外部の担保がなかったためです。USDCが揺らいだのは、金曜日に銀行が破綻し、米国市場が月曜日まで閉まっていたためです。仕組みも、破綻の形も異なります。ラベルに書かれた言葉だけが同じです。
この記事では、ステーブルコインを理解するための基本的な考え方を説明します。ステーブルコインの実態を定義し、3つの類型を見ていきます。また、償還がペッグを支える仕組みと、2022〜2025年のサイクルで明らかになった発行体リスクを解説します。このシリーズの次の4本は、ここでの内容を土台にしています。
2026年における「ステーブルコイン」の本当の意味
ステーブルコイン市場は2026年4月時点で約3,150億ドルに達し、2024年末の約1,700億ドルからほぼ倍増しています。USDTだけで約1,840億ドルを占めます。USDCは約770億ドル、EthenaのUSDeは約59億ドルです。Sky ProtocolのUSDSも数十億ドル規模です。PYUSDは約10億ドル、RippleのRLUSDは約16億ドルに達しています。
ステーブルコインは、ブロックチェーン上にあることだけで定義されるものではありません。発行体またはプロトコルが発行した1トークンを、基準資産(ほとんどの場合は米ドル)1単位と引き換えに償還できるという約束によって定義されます。ブロックチェーンは台帳にすぎません。
この言葉の陰には、その約束を支えるまったく異なる3つの仕組みがあります。
- 法定通貨担保型:中央集権型の発行体がドル相当の準備資産を保有し、額面どおりに償還します。
- 暗号資産担保型:スマートコントラクトがオンチェーン資産を過剰担保として預かり、清算と裁定取引によってペッグを維持します。
- アルゴリズム型:外部担保を持たず、トークンの自己強化的な仕組みでペッグを維持しようとします。
この3種類は同じラベルを使う以外、ほとんど共通点がありません。ひとつの商品として扱うことは、個人ユーザーが犯しがちな最大の誤りです。法定通貨担保型、暗号資産担保型、アルゴリズム型の設計を基本から詳しく解説した記事では、それぞれをさらに掘り下げています。ここではリスクの違いに注目します。
類型1:法定通貨担保型(USDT、USDC、PYUSD、RLUSD)
法定通貨担保型ステーブルコインを最も簡単に説明すると、カストディ型の預金トークンです。発行体に1ドルを渡すと、発行体は現金、米国短期国債、リバースレポ、場合によってはコマーシャルペーパーや貴金属など、ドル相当の資産を保有し、ステーブルコインを1枚発行します。換金する際は、認定参加者がトークンを返し、発行体が1ドルを銀行送金します。
大手2社を見ると、その幅がわかります。Tetherの2025年第4四半期のBDO Italyによる証明報告では、負債1,865億ドルを、米国短期国債1,223億ドル、リバースレポ193億ドル、金174億ドル、ビットコイン84億ドルで裏付け、さらに63億ドルの超過準備金を保有していると報告されました。Deloitteの監査を受けたCircleは、2025年10月31日時点で、流通中のUSDC 758.1億ドルに対し、準備金758.8億ドルを報告しました。そのほぼすべてが現金と短期米国債です。
これらのコインは、設計上中央集権型です。発行体はあらゆるアドレスを凍結できます。2023年から2025年にかけて、Tetherは7,268のアドレスをブラックリストに登録し、USDT 32.9億ドルを凍結しました。Circleは372のアドレスをブラックリストに登録し、109,000,000ドルを凍結しました。PYUSDの準備資産は、ニューヨーク州の信託会社監督のもとで、ドル預金、米国債、現金同等物として保有されています。その仕組みはTetherよりもCircleに近いものです。
トレードオフは明確です。規制対象の発行体を通じた銀行送金で償還できるため、最も安定したペッグが得られます。その一方で、裁判所の命令があれば発行体がトークンを凍結できること、またコインの信頼性は預金先の銀行と米国短期国債の信用力に左右されることを受け入れる必要があります。
類型2:暗号資産担保型(USDS、sUSDe、crvUSD、GHO)
暗号資産担保型ステーブルコインでは、銀行の代わりにスマートコントラクトを使います。USDSやcrvUSDを100ドル分発行するには、ETH、ステーキング済みETH、または承認された他の担保資産を130〜170ドル分ほどロックします。スマートコントラクトが過剰担保の状態を維持し、担保価格がしきい値を下回ると、誰でも担保を清算して債務を焼却できます。価格が1ドルを上回ったときに発行し、下回ったときに焼却する裁定取引業者がペッグを支えます。
MakerDAOを改称したSky Protocolは、2024年から2025年にかけてDAIをUSDSに移行しました。Sky Savings Rateでは現在、プロトコル収益を預け入れたユーザーに還元することで、年率3.75〜4.5%の利回りを支払っています。EthenaのUSDeはこれとは異なり、現物のETHまたはBTCを保有し、同額の無期限先物をショートするデルタ中立型の合成ドルです。資金調達率がプラスのときはショートポジションから収益が得られ、ドル建て価値はおおむね一定に保たれます。資金調達率がマイナスに転じると、このモデルに負荷がかかります。
リスクの性質は大きく変わります。法定通貨担保型では、発行体の銀行、カストディアン、バランスシートがリスクになります。暗号資産担保型では、オラクルの操作、スマートコントラクトのバグ、ガバナンス攻撃、無期限先物市場の混乱、急激な価格変動時の連鎖的な清算がリスクになります。通常はより分散化されていますが、絶対的に安全というわけではありません。リスクの種類が異なります。
類型3:アルゴリズム型——大半が消滅した理由
純粋なアルゴリズム型ステーブルコインは、外部担保なしでペッグを維持します。プロトコルは、需要と供給を調整するために、価格変動を吸収するペアのトークンを発行・焼却します。TerraのUSTとLUNAが代表例です。資金流入が続く間は機能していました。Anchorの年率19.5%の利回りが、数百億ドルをUSTに呼び込みました。しかし、資金の流れが逆転すると崩壊しました。
このデススパイラルはバグではなく、構造上の問題です。USTが1ドルを下回って取引されると、保有者はUSTを焼却し、新たに発行されたLUNAを1ドル分受け取ることになっていました。LUNAの価格が下がるほど、ペッグ維持に必要なLUNAの発行量は指数関数的に増え、さらにLUNAの価格を押し下げます。その結果、ペッグを守るために、より多くの価値希薄化が必要になります。2022年5月13日までにLUNAはハイパーインフレに陥り、USTは0.20ドルとなりました。1週間で約450億ドルが消失しました。
この連鎖の影響は、生き残ったコインにも及びました。2022年5月12日、パニックに陥った保有者がUSDTをUSDCに換えるため売却し、USDTは一時0.9485ドルまで下落しました。ペッグは維持されました。Tetherは数週間で約70億ドルの償還に応じました。しかしこの出来事は、法定通貨担保型であっても、二次市場から流動性が失われると価格が動くことを浮き彫りにしました。
Terraの崩壊後、規制によって個人向けの純粋なアルゴリズム型設計は事実上認められなくなりました。GENIUS Act、MiCA、および2026年のより広範なステーブルコイン規制は、米国とEUで一般向けに提供される決済用ステーブルコインに法定通貨による裏付けを義務付けています。アルゴリズム型の実験がなくなったわけではありませんが、過剰担保型へと移行しています。
償還の実際の仕組み(そしてペッグが保たれる理由)
すべてのステーブルコインは、同時に2つの市場で取引されています。プライマリー市場は、発行体がトークンを発行・償却するための経路です。認定参加者(通常はマーケットメーカー、取引所、機関投資家向けの取引部門)が発行体に$1を送金すると、新たに発行されたトークンを1つ受け取ります。トークンを1つ返却すると、$1が払い戻されます。セカンダリー市場は、それ以外のすべての市場です。Binance、Coinbase、Curve、Uniswapなどが該当します。
裁定取引が2つの市場を結び付けます。CurveでUSDCが$0.995で取引されている場合、認定参加者はセカンダリー市場で購入し、Circleで$1で償還して、半セントの利益を得ます。この取引によって割安な供給が買い上げられ、価格は額面に近づきます。2024年2月に公表された米連邦準備制度の調査も、より平易な言葉で同じ点を指摘しています。セカンダリー市場の流動性はショックを吸収するものであり、ペッグを維持する仕組みではありません。ペッグはプライマリー市場で保たれます。
だからこそ、SVBの週末は大きな意味を持ちました。Circleの準備資産は損なわれていませんでした。そのうち$3.3 billionを預けていた銀行が破綻し、FDICはまだ支援策を発表しておらず、米国内の銀行送金は月曜日まで停止していました。プライマリー市場での発行・償却経路は、事実上閉ざされていたのです。プライマリー市場の支えがないとき、セカンダリー市場はいつものように不確実性を価格に反映しました。USDCは$0.87まで下落し、連邦政府の支援策によって経路が再開すると、72時間以内に回復しました。
この記事から1つだけ覚えておくなら、これです。償還経路が閉じると、ペッグ価格はセカンダリー市場の推測で決まります。準備資産の質だけでは、週末の危機から資産を守れません。
発行体リスク:2022~2025年に実際に起きたこと
直近の市場サイクルでは、ステーブルコインがどのように機能不全に陥るのかが、明確に分類できる形で示されました。
- 取り付けリスク。 2023年3月のUSDCのペッグ乖離は、準備資産の不足によるものではありません。銀行送金網の機能不全が原因でした。法定通貨担保型のコインは、いずれも保管銀行の信用リスクを引き継ぎます。
- 資産の質に関するリスク。 法定通貨担保型のコインの信頼性は、保有する米国財務省短期証券(T-bill)やコマーシャルペーパーの内容次第です。2022年以前のTetherは多額のコマーシャルペーパーを保有していました。短期米国債とリバースレポへの切り替えによって、リスク特性は明らかに改善しました。
- 凍結リストに関するリスク。 USDTやUSDCを保有することは、有効な裁判所命令を受けた発行体がトークンを凍結できることを受け入れることを意味します。これは不具合ではなく、方針です。
- スマートコントラクトとオラクルのリスク。 USDS、USDe、crvUSD、GHOはコード上で動作します。この類型では、オラクル操作、ガバナンスの掌握、コントラクトの不具合が、いずれもペッグ乖離を引き起こしてきました。
- 自己増幅型の設計リスク。 純粋なアルゴリズム型コインには、壊滅的な失敗を繰り返してきた歴史があります。Terraは最も分かりやすい事例ですが、ほかにもあります。
ペッグ乖離がすべて同じ経緯で起きるわけではありません。2023年3月のUSDCはペッグを保ち、3日で回復しました。2022年5月のUSDTもペッグを保ち、$0.95近辺で底を打ちました。Terraはペッグを保てませんでした。こうした違いを見分けることが、「ドル」がドルではなくなったときのステーブルコイン関連ニュースの読み解き方の大半を占めます。
「Stablecoins 2026」シリーズの今後の記事
この記事は全5回の第1回です。基本となる考え方を確認したところで、次回から各テーマを詳しく見ていきます。
- 第2回ではGENIUS Actの枠組みに入るUSDC、USAT、PYUSD、RLUSD、AUSDを取り上げ、「連邦政府の規制を受ける決済用ステーブルコイン」が実際には何を意味するのかを解説します。
- 第3回ではオフショアのUSDTを掘り下げます。同じティッカーでも、Tron、Ethereum、TONのどのネットワークで保有するかによって、信頼の前提は3通りに分かれます。
- 第4回では暗号資産担保型を扱います。DAIからUSDSへの移行、USDeの資金調達率への依存、そしてこうした設計が今なお重要な理由を解説します。
- 第5回は実践編です。ネットワークの選び方、保有額の決め方、ペッグ乖離の危険信号を話題になる前に見抜く方法を取り上げます。
以降の記事では、3つの類型、償還経路、そしてペッグ乖離とデススパイラルの違いを理解していることを前提とします。それを説明するのがこの記事です。



